一般社団法人 日本人間工学会

「腰痛・肩こり予防活動ガイドブック」では、自主対応型改善活動を行う際の着眼点および実施手順の概略が紹介されています。主に中小企業向けの社内啓発活動用に作成したものです。下記に、ISO/TS20646-1に基づき私たちが行っている取り組み手順を紹介いたします。ただし、ここに示した手順は代表的なものですので、事業所規模や職場の状況に応じた手順を考えてください。詳細な手順やチェックリスト例については参考文献を参照してください。

1. 事業主あるいは総括安全衛生管理者、対象職場の管理者および作業者の代表、衛生委員会メンバーなどの参加者を組織します。
2. 事業主あるいは総括安全衛生管理者が前出の附属書Ａを参考にして、事業所における腰痛・肩こりの現状、解決すべき課題、解決するための組織・責任者、解決の基本計画などについて文書で公表します。リスク軽減策の効果を評価するために、ベースライン時の状況を附属書Ｄを用いて評価します。
3. ハザードの特定：衛生委員会などで、附属書Ｂを利用し、腰痛や頸肩腕障害発生の原因となる可能性のある要因を小グループ討議により列挙・整理します。この作業には、総括安全衛生管理者など事業所の責任者が必ず参加するようにしてください。通常は30分程度でハザードの同定を行います。なお、参加者が10人以上になる場合には、5～8人の小グループを構成します。
4. ハザード要因を参考にして、附属書Ｃのアクションチェックリスト項目を職場の状況に適するように加筆・修正します。
5. 作業点検：加筆・修正した附属書Ｃを用いて、各人が対象職場を巡視します。改善の必要性があると思われる項目をチェックします。同時に、対象職場で既に行われている良好事例を発見し、記録します。
6. 各人の点検結果を持ち寄り、小グループで、職場で実際されていた改善事例、改善を要する点、優先して実施すべき改善課題について討議します。討議に基づき、優先して改善すべき１～３課題を決定します。その際、具体的な改善策（実施可能性などを考慮）を話し合います。
7. 改善の実施：対象職場において、改善の必要性と改善方法の概要を説明し、職場全体のコンセンサスを得ます。必要な技術援助を受けながら、職場全体で改善策実施に取り組みます。
8. 活動の点検と修正：職場の管理者・作業者および職場外の人（安全衛生担当者など）による改善実施状況の評価を行い、それに基づき改善策を修正します。改善実施１ヶ月後頃に行います。
9. 改善効果の評価と新課題の設定：改善に対する職場での満足度、主観的局所筋負担感を附属書Ｄにより調査、ベースライン時の調査結果と比較・評価します。更なる課題の再設定を行い、活動を継続します。

※詳細は参考資料・活用事例・文献を参照のこと。